ｸﾘﾆｯｸからのお知らせ
■★がん社会を診る★
がんは一種の老化現象で高齢者に多い病気ですが、定年延長と女性の就労率の
高まりによって、２０〜６４歳の現役世代にも増えています。新たにがんと
診断される日本人は年間約７５万人で、その３分の１弱にあたる約２２万人は
現役世代です。がんによる死亡数は戦前から一貫して増え続け、１９８１年に
日本人の死亡原因の第一位になりました。現在、年間約３６万人ががんで
亡くなっていますが、７万人が現役世代で、この世代の死亡原因の約半数を
占めています。厚生労働省によると、がんにかかった後、治療を受けながら
働いている人は全国で約３２万５千人と、勤労者全体の０・５％を占めています。
内訳は男性が１４万４千人、女性が１８万１千人で、女性に多いのが目立ちます。
年代別では男性は６０代が６万１千人と全体の約４割を占め、５０代（３万４千人）
、７０歳以上（３万２千人）と続きます。女性は５０代の７万人が最多で、４０代
（５万人）、６０代（３万４千人）の順でした。乳がん、子宮頸（けい）がんは
若い人に多いため、現役世代のがんは女性に多く見られます。一方、男性のがんは
５５歳以降に急激に増えますから、定年延長で今後、現役男性にがんが急増する
はずです。がん治療の進歩などによって、がん全体の約６割、早期がんに限れば
９割程度が完治する時代になりました。しかし、働くがん患者の３割が依願退職
（４％が解雇）しているのが実情です。自営業者の場合でも、１３％が廃業に
追い込まれています。収入も平均で３９５万円から半分以下の１６７万円に
激減しています。政府や厚生労働省も支援のあり方について議論を始めています。